株式投資に関する用語を初心者にもわかりやすく解説しています
価格差を利用して利益を得る取引手法。例えば、同一の金融商品が異なる市場で異なる価格で取引されている場合、安い市場で買い、高い市場で売ることで無リスクの利益を得る取引のこと。
一定期間の株価の平均値を結んだ線。短期（5日、25日など）と長期（75日、200日など）の移動平均線があり、これらの位置関係やクロスするタイミングなどがテクニカル分析に用いられる。
日経平均株価やTOPIXなどの指数（インデックス）に連動する運用成果を目指す投資手法。個別銘柄選びのリスクを減らし、市場平均並みのリターンを狙う。
株価を1株当たり純利益（EPS）で割った値。企業の収益力に対する株価の割高・割安を判断する指標の一つ。一般的に、PERが低いほど割安と考えられる。
株価を1株当たり純資産（BPS）で割った値。企業の資産価値に対する株価の割高・割安を判断する指標の一つ。PBRが1倍を下回ると、理論上は解散価値を下回る割安な状態とされる。
投資家保護と金融商品取引の公正性確保を目的とした法律。証券取引法を改正・拡充し、2007年に施行された。金融商品の販売・勧誘ルールや内部者取引の規制などが定められている。
株式の売買において、価格を指定して注文する方法。買いの場合は指定価格以下、売りの場合は指定価格以上でないと成立しない。
証券会社から資金や株式を借りて行う取引。自己資金以上の取引が可能になるが、リスクも大きくなる。「制度信用取引」と「一般信用取引」がある。
株式の売買において、価格を指定せずに市場の実勢価格で売買する注文方法。約定を優先するが、価格の変動が大きい場合は予想外の価格で約定するリスクがある。
株式を購入してから1年未満に売却した場合の利益に対する課税。現在の日本では、保有期間に関わらず株式の譲渡益には一律の税率が適用される。
過去の価格や出来高などの市場データから将来の価格動向を予測する分析手法。チャートパターンや各種指標を用いて、売買タイミングを判断する。
多数の投資家から集めた資金をまとめて運用し、その成果を投資額に応じて分配する金融商品。専門家による運用と分散投資が特徴。
東京証券取引所の第一部に上場している銘柄のうち、流動性の高い225銘柄を対象とした株価指数。日本の株式市場全体の動向を示す指標として広く利用されている。
証券会社などの自主規制機関。公正な取引の確保や投資者保護を目的として、会員の業務に関するルール作りや監督を行っている。
一定の投資枠内で購入した株式や投資信託などの配当金や譲渡益が非課税になる制度。一般NISAとつみたてNISAがある。
企業が株主に対して利益の一部を分配するもの。配当金の額は企業の業績や配当政策によって決まり、通常は年1回または半年に1回支払われる。
1株当たりの年間配当金を株価で割った値をパーセンテージで表したもの。株式投資のインカムリターンを示す指標。
企業の財務状況や業績、事業環境などの基本的な要素を分析して投資判断を行う手法。企業の本質的な価値を見極めることを目的とする。
証券市場において、特定の銘柄について常に売り買いの気配を提示し、流動性を供給する役割を担う業者。日本の株式市場では、一部のETFや新興市場の銘柄に導入されている。
債券や先物・オプションなどの金融商品が満期を迎える日。債券の場合は元本が償還され、先物・オプションの場合は権利行使または決済が行われる。
証券取引において、売買注文が成立すること。約定価格は、売買が成立した際の価格を指す。
普通株よりも配当や残余財産の分配において優先的な権利を持つ株式。一方で、議決権がない場合が多い。
投資金額に対する収益の割合を示す指標。債券の場合は表面利率や最終利回り、株式の場合は配当利回りなどがある。
金融商品が容易に売買できる度合いを示す概念。流動性が高い銘柄は、大量の取引でも価格が大きく変動せずに売買できる。
特定の株式を一定期間内に一定の価格で購入できる権利を表す証券。オプションに似ているが、新株の発行を伴う点が異なる。
取引所に上場し、株式と同様に売買できる投資信託。特定の指数に連動するよう運用されるものが多く、分散投資を少額から行える。
未上場企業が新たに株式を証券取引所に上場し、公開すること。一般投資家も株式を取得できるようになる。
株価を1株当たり純利益（EPS）で割った値。企業の収益力に対する株価の割高・割安を判断する指標の一つ。
株価を1株当たり純資産（BPS）で割った値。企業の資産価値に対する株価の割高・割安を判断する指標の一つ。
純利益を自己資本（株主資本）で割った値。企業が株主資本をどれだけ効率的に利益に結びつけているかを示す指標。